日立システムズフィールドサービスは、従業員は「人財」であると考えており、多種多様な人間性を尊重した人財活用をめざしています。そのため、年齢・性別・障がいの有無などによって区別されることなく、2,800名規模の従業員一人ひとりが、最大限の力を発揮し、生き生きと働けるように、「職場規律の維持管理」と「健康で明るい職場づくり」を推進しています。
当社は、お客さまに価値ある提案をし、真のワンストップサービスを提供する“プロフェッショナル集団”をめざしています。そうした目標達成に向けて、ITスキル標準（ITSS）に準拠した人財育成システムを構築しているほか、役割やキャリアに応じた効果的な教育を実施し、人財育成を強化しています。
教育制度は、技術教育、階層別教育から成り、キャリアプランに沿って受講できる幅広いプログラムをそろえています。職種別教育は、SE（システムエンジニア）や営業など職務タイプ別に必要な知識やスキルを学びます。また、階層別教育は、教育体系に基づき、ビジネススキルや論理的思考のレベルアップを図るとともに、キャリアの過程で必要となるマネジメントスキルを学びます。
業務に必要な知識・スキルの継続的習得・向上を図るため、当社では自社教育および日立アカデミーの集合研修・オンライン研修・eラーニングなど約630種やそのほかの社外教育ベンダーの研修を活用し、人財育成を推進しています。
技能訓練終了後、VRを使っての作業体験（高所作業、感電体験など）をし、実際の業務でのミス防止に役立てています。
階層ごとに必要な知識・スキル・マインドの習得・向上を図ることを目的に当該階層全員が必須受講する研修、個人別に選択受講できるスキルアップ研修、ビジネスリーダーを育成するビジネスリーダー選抜研修を整備し、計画的な人財育成を行えるようにしています。
| 階層 | コア研修 | スキルアップ研修 | ビジネスリーダー 選抜研修 |
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|---|---|---|---|---|---|
| ビジネススキル研修 | マネジメント研修 | ||||
| 部長研修 | 既任部長研修 | 次世代リーダー部長研修 | 経営スキル研修 | ||
| 新任部長研修 | |||||
| 課長研修 | 既任課長研修 | 次世代リーダー課長研修 | 日立Gr.経営基礎研修 | ||
| 新任課長研修 | |||||
| 主任研修 | 問題解決力 | 既任主任研修 | 次世代リーダー 主任研修 |
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| リーダーシップ | 新任主任研修 | ||||
| 若年層 | 5年目 | アサーティブコミュニケーション | セルフリーダー シップ研修 |
思考力・分析力 | |
| 4年目 | キャリアデザイン | コミュニケーション | |||
| 3年目 | ライティング・ プレゼン |
財務・法務 | |||
| 2年目 | 論理思考力・ 財務基礎 |
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| 1年目 | ベーシックスキル・ ビジネスマインド |
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当社では、新人教育期間を含む入社5年間を「若年層」と位置付けています。この期間を、階層別教育の中で「若年層育成スキーム」として計画的な教育を実施することで、自律的に行動できるプロフェッショナル人財の早期育成を図っています。
特に、入社直後は社内教育機関である「ITアカデミー」に入校し、営業／SE職種は3カ月間、CE（カスタマーエンジニア）職種は6カ月間、ITの専門スキルおよびビジネススキルの基礎とマナーを集中して磨き上げた後に配属されます。
当社は、計画的に人財を育成するために、日立グループ共通システムに加え、自社開発システムによって人財育成支援の仕組みを構築しています。
また、全国の拠点あるいは自宅からeラーニングやオンラインでの研修を受講できる環境を整えています。
従業員自らが市場における人財価値を再認識し、さらにスキルやキャリアを高めることをねらいとして、日立グループではITSSに準拠した職種を再定義するとともに独自職種を追加し、市場価値の高いプロフェッショナル人財の育成に取り組んでいます。
当社は女性従業員の積極的な登用を呼びかけています。
女性従業員数は数年前より増加傾向にあり、女性役職者（主任以上）も年々着実に増加し活躍しています。
当社は、災害のない安全で健康な明るい職場環境づくりをめざしています。例えば、毎年、安全衛生方針を全従業員に発信し、取り組みの徹底を図っているほか、各事業所に安全衛生委員会を設け、事業所の特性に合わせた安全衛生教育・訓練を実施しています。また、社内メール、イントラネットで随時「安全衛生ニュース」や災害事例を公開するなど、業務上災害および交通事故の撲滅に向けた啓発活動を実施しています。2021年の労働災害件数（休業）は1件でした。
交通事故発生件数ゼロの実現に向けて、交通事故防止対策を推進しています。特に社用車については、全社および各事業所の安全衛生委員会を中心に、各種安全教育の実施やドライブレコーダーの全車装備、バックモニタおよび自動ブレーキ付車両の導入を推進するなど、交通事故撲滅に向けた取り組みを実施しています。
今後も交通事故の撲滅をめざし、交通安全に関する意識の向上と安全運転の実践に向けた取り組みを全社に展開していきます。
経済産業省と東京証券取引所が共同で選定する「健康経営銘柄」で用いている評価のフレームワークをもとに、当社は「大規模法人部門」で「健康経営優良法人2023」に認定され、上位500社に与えられる「ホワイト500」に3年連続で認定されました。
当社は、企業理念の一つである「一人ひとりの人格を尊重し、活力にあふれた職場を実現」させる職場環境作りをめざしております。このため 従業員が職場、プライベート双方で心身ともに健康を保てるよう、健康維持・向上施策に取り組み、推進・支援をしてまいります。
【健康経営のめざす方向性】従業員個々の主体的な健康取り組みへの支援、ワークライフバランスの向上による業務効率化、生産性向上、事業拡大、優秀な人財の確保をめざします。
【健康経営推進の取り組み内容（主要事例）】
・各事業所担当の産業医・保健師の配置と社外相談窓口の設置により、健康相談サポート体制を確立
・ストレスチェックの実施、休職者に対する職場復帰プログラム導入等、メンタルヘルスサポート体制を確立
・禁煙タイムの導入、ラインケア・セルフケア研修、健康セミナー開催等による従業員の健康取り組み支援を展開
【健康経営推進の取り組み成果事例】
・喫煙者率：2019年（32.3%）、2020年（31.7%）、2021年（31.3%）
・特定健診実施率：2019年（97.0%）、2020年（97.4%）、2021年（98.0%）
・特定保健指導実施率：2019年（17.1%）、2020年（26.9%）、2021年（41.6%）
生き生きと働ける職場をつくるためには、従業員のフィジカル面だけでなく、メンタル面でのケアも重要です。当社では、各事業所に健康相談窓口を設置し、面談希望者や長時間残業者に対して、産業医、保健師などによる保健指導・メンタルヘルスケアを行っています。
今後も、個人へのストレス対策や職場環境の改善など、従業員の心身の健康維持・増進に向けたきめ細かい対応を実施していきます。
従業員の健康意識の向上をめざして、生活習慣病の予防やメンタルヘルスケアなどをテーマに、産業医、専門医、保健師による健康管理講演会を継続的に実施しています。
従業員向けの研修として階層別研修でのメンタルヘルス講習、管理職を対象としたラインケア研修を実施しました。加えて、ラインケア／セルフケア研修においては、マインドフルネスやアンガーマネジメントの内容を取り入れています。
また、2021年度からは健康セミナー（がんと就労を考える：「がん予防と早期発見」）を開催し、「がん」についての知識を深め、健康診断やオプション検査の重要性について呼びかけています。
保健師による個別面談や休職者・復職者に対するフォロー、健康診断結果に基づく保健指導・生活指導など、メンタルヘルスケアを中心にきめ細かなサポートを実施し、疾病の予防・早期発見につなげています。
メンタルヘルス対策については、産業保健スタッフ体制の強化やリモート、オンラインを含めた各種教育の実施などに加え、職場復帰支援プログラム（最長、1年間）、ストレスチェック診断（1回／年）、健康促進行事などを実施しています。
