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基本的な考え方

人財活用に向けた人事・勤労制度

日立システムズフィールドサービスは、従業員は「人財」であると考えており、多種多様な人間性を尊重した
人財活用をめざしています。そのため、年齢・性別・障がいの有無などによって区別されることなく、
2,800名規模の従業員一人ひとりが、最大限の力を発揮し、生き生きと働けるように、「職場規律の維持管理」と「健康で明るい職場づくり」を推進しています。

就業人員数のグラフ

就業人員数のグラフ

新卒採用人数のグラフ

新卒採用人数のグラフ

離職率のグラフ

離職率のグラフ

人財育成

2つのコースからなる体系的な教育制度を構築

当社は、お客さまに価値ある提案をし、真のワンストップサービスを提供する“プロフェッショナル集団”を
めざしています。そうした目標達成に向けて、ITスキル標準(ITSS)に準拠した人財育成システムを構築しているほか、役割やキャリアに応じた効果的な教育を実施し、人財育成を強化しています。

教育制度は、技術教育、階層別教育から成り、キャリアプランに沿って受講できる幅広いプログラムをそろえています。職種別教育は、SE(システムエンジニア)や営業など職務タイプ別に必要な知識やスキルを学びます。また、階層別教育は、教育体系に基づき、ビジネススキルや論理的思考のレベルアップを図るとともに、
キャリアの過程で必要となるマネジメントスキルを学びます。

技術教育体系

業務に必要な知識・スキルの継続的習得・向上を図るため、当社では自社教育および日立アカデミーの
集合研修・オンライン研修・eラーニングなど約630種やそのほかの社外教育ベンダーの研修を活用し、
人財育成を推進しています。
技能訓練終了後、VRを使っての作業体験(高所作業、感電体験など)をし、実際の業務でのミス防止に役立てています。

VRを使った体験型訓練

VRを使った体験型訓練

階層別教育体系

階層ごとに必要な知識・スキル・マインドの習得・向上を図ることを目的に当該階層全員が必須受講する研修、個人別に選択受講できるスキルアップ研修、ビジネスリーダーを育成するビジネスリーダー選抜研修を整備し、計画的な人財育成を行えるようにしています。

階層別教育体系

階層 コア研修 ビジネスリーダー
選抜研修
ビジネススキル研修 マネジメント研修
部長研修 既任部長研修 部長経営スキル研修
新任部長研修
課長研修 既任課長研修 課長経営スキル研修
新任課長研修
主任研修 問題解決力
リーダーシップ 新任主任研修
若年層 5年目 プロジェクト
マネジメント基礎
4年目 キャリアデザイン
3年目 ライティング・
プレゼン
2年目 アサーティブ
コミュニケーション
1年目 ベーシックスキル・
ビジネスマインド

若年層育成スキーム

当社では、新人教育期間を含む入社5年間を「若年層」と位置付けています。この期間を、階層別教育の中で「若年層育成スキーム」として計画的な教育を実施することで、自律的に行動できるプロフェッショナル人財の早期育成を図っています。

特に、入社直後は社内教育機関である「ITアカデミー」に入校し、営業/SE職種は3カ月間、
CE(カスタマーエンジニア)職種は6カ月間、ITの専門スキルおよびビジネススキルの基礎とマナーを集中して磨き上げた後に配属されます。

若年層育成スキーム

(株)日立アカデミー:(株)日立製作所および日立グループを中心に教育を提供する研修会社です。

人財育成を支える仕組みを構築

当社は、計画的に人財を育成するために、日立グループ共通システムに加え、自社開発システムによって
人財育成支援の仕組みを構築しています。

また、全国の拠点あるいは自宅からeラーニングやオンラインでの研修を受講できる環境を整えています。

人財育成を支える仕組み

「ITSS」に準拠した独自のスキル標準

従業員自らが市場における人財価値を再認識し、さらにスキルやキャリアを高めることをねらいとして、
日立グループではITSSに準拠した職種を再定義するとともに独自職種を追加し、市場価値の高い
プロフェッショナル人財の育成に取り組んでいます。

女性従業員の登用

当社は女性従業員の積極的な登用を呼びかけています。
女性従業員数は数年前より増加傾向にあり、女性役職者(主任以上)も年々着実に増加し活躍しています。

女性役職比率

女性役職比率のグラフ

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